English
KoreanIT用途のOLED需要予測
第38回 DSCC田村のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞)
2021年は、ノートPCやタブレット、モニターにOLEDの採用が拡大する"元年"になりそうだ。当社の予測によると、前記三製品へのOLEDパネル需要は前年比6割以上の伸びを見せ、800万台を超える見通し。2025年には2200万台に達すると想定しているが、モニターへの採用が広がれば、これを上回る可能性もある。
Samsung Display (SDC) は、2021年にノートPC用OLEDの出荷目標として前年比4倍以上となる500万台を掲げている。13～16インチを中心にリジッド型のラインアップを拡充する。この背景にはリジッドOLEDの「脱スマホ」戦略がある。これまで主用途だったスマホ用は単価の下落も進み、今後も高収益が見込めない。生産ライン「A2」の稼働率を高めるためにもIT用への展開による大型化が不可欠で、すでにノートPC用でも製造歩留まり80％以上が達成できているようだ。
SDCは次のステップとして、薄くて軽いという特徴を生かし、フレキシブル＆フォルダブルOLEDの大型化でノートPC用の需要拡大を狙うだろう。ただし、17インチクラスを狙うのであれば、タッチ技術であるY-OCTAの大型化という技術課題を解決する必要がある。すでに露光装置メーカーがさらなる高精細化に対応した新型露光機を発表しており、今後の技術開発に期待したい。
タブレットは、これまでSamsungがGalaxyシリーズにリジッドOLEDを採用してきたが、最近ではLenovoがEverDisplay Optronics (EDO) 製のリジッドOLEDとLG Display (LGD) 製のフォルダブルOLEDを搭載した端末をリリースするなど他社も参入してきた。今後の注目はAppleのiPad。2021年はMiniLEDバックライトを搭載した12.9インチLCDモデルを発売予定とみられるが、早ければ2022年にOLED搭載モデルを発売する可能性がある。これはリジッドOLEDだとみられるが、実現すれば2023年にはフレキシブルOLEDの搭載へ進むかもしれない。
モニターにも参入が相次ぎそうだ。インクジェット技術で量産するJOLEDは既存の21.6インチから27インチ、32インチへと大型化を進め、ニッチハイエンド用途の拡大を狙っている。一方で、LGDもWOLEDで42インチと31インチを商品化し、TVだけでなくモニターとしても商品化する考えだ。
同様に、SDCが量産準備中のQD-OLEDもTVに限らず、2022年に34インチモニターとして商品化される可能性がある。応答速度が速く動画表示に優れるOLEDはゲーミング用途に適しており、ラインアップの拡充がモニター用OLEDの需要を強く押し上げていくかもしれない。
(本稿は、3月4日付「電子デバイス産業新聞」のDSCC連載記事を基にしています)
本記事の出典調査レポート
Quarterly OLED Shipment Report
一部実データ付きサンプルをご返送
ご案内手順
1) まずは「お問い合わせフォーム」経由のご連絡にて、ご紹介資料、国内販売価格、一部実データ付きサンプルをご返信します。2) その後、DSCCアジア代表・田村喜男アナリストによる「本レポートの強み～DSCC独自の分析手法とは」のご説明 (お電話またはWEB面談) の上、お客様のミッションやお悩みをお聞かせください。本レポートを主候補に、課題解決に向けた最適サービスをご提案させていただきます。 3) ご購入後も、掲載内容に関するご質問を国内お客様サポート窓口が承り、質疑応答ミーティングを通じた国内外アナリスト／コンサルタントとの積極的な交流をお手伝いします。
