2月に始まったTV用LCD価格の上昇は第2四半期も続いており、FPDメーカーにとっては明るい兆しとなっている。価格上昇は劇的と言うには程遠いものの、採算が厳しいFPDメーカーにとっては一息つける状況だ。Q4'23からQ1'24にかけてFPDメーカー各社が稼働率を抑制、各種スポーツイベントによる年央の需要に対する期待感も重なり、価格上昇圧力につながっている。
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Q1'24のTV出荷数が前年比4%減となったことが、Counterpoint ResearchがDSCCと共同で発表した最新調査で明らかになった。全地域で低迷が見られ、特に中国と日本の落ち込みが顕著だった。データはCounterpoint Researchがディスプレイ調査専門会社DSCCの買収後に共同執筆したレポート、Global TV Trackerからの引用である。
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DSCCが発行した最新の Quarterly OLED Shipment Report 速報版によると、OLED出荷数はQ4'23に前期比41%増・前年比31%増となり、続くQ1'24に前期比20%減・前年比50%増となった。
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FPD製造装置設備投資は2023年に59％減となったが、2024年には54％増の77億ドルに回復する見通しだ。LCD設備投資が37億ドル・シェア49%でOLED設備投資の37億ドル・シェア47%を上回り、残りをMicro OLEDとMicroLEDが占める。
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米国で先週開催されたDisplay Week 2024では、MicroLED製造の課題を議論する90分間の興味深いパネルディスカッションが展示ホールで実施された。このパネルディスカッションはDSCCのBob O’Brienがモデレーターを務め、聴衆との質疑応答も交えて進められた。
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DSCCの Quarterly Advanced TV Shipment and Forecast Report 最新版によると、Advanced (先端技術FPD搭載) TV市場は2023年の不振から一転してQ1'24に成長を再開、出荷数が前年比16％増、出荷額が前年比11％増となった。
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