2020年6月にJOLEDが、中国TCL Tech傘下のディスプレイメーカーであるChina Starと資本業務提携契約を締結、独自の印刷方式OLED製造技術を活用し、TCL CSOTとOLED TVパネルの共同開発を開始すると発表した。これにより、ようやく印刷方式OLED TVラインの投資計画が見えてきたと言えよう。
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想定を大きく上回る大型FPD製品の巣ごもり特需により、2020年全体のLCD需要面積は、前回 (4月) 予測の前年比-7％に対して今回予測は横ばいとなり、同生産面積は+3％と2週間分の過剰生産で年末を終える。対して、2021年の同需要面積は4月予測の+11％に対して今回予測は+6％、同生産面積は2020年末の過剰在庫を解消すべく前年比-1％を見込む。
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今回のポイント解説は、Apple iPhone 2020年モデルのフレキシブルOLEDパネルコストとセット価格見通しを述べたい。2020年モデルの5.42”/6.06”/6.67”サイズのフレキシブルOLEDパネルコストは、2019年モデル製品化時の5.85”/6.45”のコストと比較して20％程度下落しそうだ。今回の大幅なコスト引き下げの背景は、
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新型コロナウイルスの影響で2020年の世界TV出荷台数は前年比9.6%落ち込むと当初DSCCでは予想していた。しかし、最新の月別TV出荷台数調査 Monthly Global TV Shipment Report によると、2020年第1四半期 (1-3月) は前年同期比11.3%減少、4月は同17.6%減であったものの、5月に同1.4%減まで急回復している。
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テレビ用液晶パネルの価格が上昇に転じそうだ。新型コロナウイルスの影響もあって、４月、５月と値下がりが続いてきたが、6月から値上がりに転じている。元々7月から値上がりと言われていたが、1か月前倒しされた格好だ。
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FPD製造装置投資額の見通しをアップデートした。2022年いっぱいで液晶の増強計画が終焉する見通しであることは従来見通しと変わりないが、代わりに大型有機ELへの投資計画が浮上しつつある。
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韓国メーカーがテレビ用液晶パネルの韓国生産から撤退・縮小することを受け、当社では２０２１年から需給バランスがタイトになり、22年以降は足りなくなる可能性があると予測している
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サムスンディスプレー（ＳＤＣ）が大型液晶パネルの生産から撤退すると発表した。韓国７Ｇと８・５Ｇ工場を年内に閉鎖し、中国蘇州８・５Ｇ工場は中国メーカーに売却する見通しであり、今後は次世代のＱＤディスプレーに経営資源を集中する。
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OLEDへの設備投資は、2017～2018年でアップル向けと中国初期投資バブルにより、モバイル向けで年間100億ドル以上の高水準の投資が続いた。
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SamsungのスマートフォンGalaxy向けOLEDパネルの出荷動向を解説する。 18年から19年にかけてはRigid OLEDは数量減にもかかわらず、面積が増加した。 これは、特にRigidパネルがミッドレンジのAシリーズを中心に展開されたため、平均パネルサイズが18年の5.2"から6.3"へと1"以上大きくなったことによる。
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