本稿では、今週のグローバルブログ OLED Utilization Ramps Up in 2H に対して、最新の月別動向の2020年12月までの状況を補足解説する。1つ目のチャートのように、最近のフレキシブルOLEDの基板投入能力は主に中国メーカーラインの増強により増加傾向が引き続く。一方、リジッドOLEDは主に中国EDOによる増加にとどまる。そして、LTPS LCDはもう増強はない状況となっているが、Q1’21からはSharpがJDIから買収した白山工場が加わる。
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シャープがジャパンディスプレイ (JDI) 白山工場を取得したことで、アップルiPhone向けディスプレイの供給量が変わる。液晶モデル向けについて、シャープは2021年に供給増に転じてその後も量を維持する一方、JDIの減少傾向が見込まれる。シャープの白山取得を詳述すると、シャープは建屋とクリーンルーム、アップルが主要製造設備をそれぞれJDIから取得した。シャープは6Gで月間2.6万枚のLTPS製造能力を手に入れたことになる。
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Appleは、2020年の全モデルにOLEDを採用すると同時にLGDからの調達を増量、さらにBOEからの調達も試みている。BOEに関しては、2回目の承認を獲得したことにより9月末からの量産開始を試みているが、その状況は引き続き要確認である。2021年以降は、
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本稿では、今週のグローバルブログを補足解説したい。韓国LCD生産のダウンサイジング・閉鎖により、2021年の世界TV用パネル (第7世代以上、OLED含む) 基板投入能力は前年比1％減となりそうだ。
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田村喜男氏は「ワールドワイドでは、2019年と比較して2020年はモニターがプラス4％、ノートPCがプラス9％、タブレットがプラス11％と軒並み市場が伸びています。この背景には
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次世代TV用パネル技術として、ミニLEDバックライトが本格的に登場し始めた。先ごろ開催されたSIDでも、BOEが75インチ8Kの5000ブロック分割、27インチ4Kで1000ブロック分割など、ローカルディミング技術を組み合わせたLCDパネルを展示しており、FPD各社がラインアップを拡充しつつある。
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今回のSDC蘇州工場の買収は、LCD業界にどのような影響を与えるのか？China StarのSDC蘇州工場でのIT用LCD量産は、台湾とLGDにとって、競争激化とパネル価格下落の懸念につながってくる。すでに売却交渉に上がっているCEC Panda工場も第8.5/8.6世代であり、売却先がChina StarであれBOEであれ、膨大な第8.5世代級ラインを有することになる。
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シャープは8月28日、JDI白山工場の土地、建物および付帯設備等の資産を3億9,000万USDで取得したと発表した。DSCCとしては、今回の白山工場買収は、既存のアップル向けLCD生産ラインの買収のみが目的ではなく、
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JDIは8月26日に株主総会を開き、いちごアセットマネジメントからの最大604億円の追加支援を可決した。主力のスマートフォン向け以外の売上高比率を50%に高める方針を明言した。DSCCの見立てでは、シャープがJDI白山工場を買収すると、iPhone向けシャープのシェアが高まり、JDIのシェアは減少する可能性が高い。
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最終回の本稿では、講演資料の第二章『FPD投資動向/基板投入能力編』において解説するFPD製造装置投資額の見通しを紹介する。
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