第54回 DSCC田村のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞)

需要低迷で在庫過剰に陥っているFPD市場は、2023年も厳しい市況が継続しそうだ。コロナバブルが弾けたIT用パネルは2023年も1桁のマイナス基調が続くとみられ、これに伴ってFPD各社の工場稼働率は、2021年の87％に対して22年は80％に大幅減、23年は82％とわずかな上昇にとどまりそうだ。

当社の最新予測で2022年のTV用パネルは、需要面積こそ前年比1％増と微増するものの、出荷台数は4.4％減と前年割れする見通し。コロナ需要の反動が出てきたIT用に関しては出荷台数が軒並み前年割れする見込みで、モニター用は5％減、ノートブック用は18％減、タブレット用は13％減、スマートフォンは5％減となるとみている。

2022年にプラス成長が見込めるのはフォルダブルOLED、自動車用、パブリックインフォメーションディスプレイなどがあげられる。FPD総需要面積は0.4％減と、ほぼ2021年並みに落ち着きそうだ。

OLED TV用にWOLEDの調達を検討していたSamsung Electronicsだが、TV需要の低迷を受けて2022年の調達をほぼ見送ったため、2022年はOLEDの需要面積も、過去最少の成長率ではあるものの、前年比で10％増を見込む。

こうした状況を受けて、FPD各社の工場稼働率も過去最低に近い水準へ下落しており、6月時点で72％となった。通年ベースでも平均80％にとどまる。長引くロシア／ウクライナ戦争やこれに伴うインフレの影響で、世界経済の成長はさらに鈍化する見通しであり、期待される2023年の回復もきわめてスローになる。

2023年のFPD市場は、需要面積の伸び率が6.7％と見込まれるのに対し、設備投資の相次ぐ凍結と延期によって生産能力の伸び率は4.0％にとどまる。しかし、工場稼働率が82％と弱く、パネル価格の是正はあっても稼働率上昇を伴う大きな反転上昇が望み薄のため、売上高と収益回復は限定的であり、黒字化してもわずかにとどまりそうだ。

こうなると気になるのが、既存ラインのシャットダウンや工場の再編が行われるかである。すでにSamsung Display (SDC) が2022年5月に韓国でTV用LCDパネルライン「T8」を休止したが、続いてLG Display (LGD) も2023年上期中にG7ライン「P7」の休止を検討中。さらにLGDは中国広州のG8.5LCD工場で2024年にもTV用の生産を休止し、IT用のみに特化するのではとの憶測も流れている。いずれにせよ「LCD生産の大幅縮小」の流れにあるのは間違いない。

BOEやCSOTをはじめとする中国勢は生産能力をまだ増やしていく予定であるため、今後は台湾勢の動向が注目される。これまでラインや工場の休止を何とか免れてきたが、現在の不況を機に「脱コモディティー」を実現して次のビジネスをどのように構築していくのか、その戦略の具体化がより一層問われることになるだろう。