第55回 DSCC田村のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞)

間もなく2022年の新モデルが発表される見込みのiPhone。世界のスマートフォン市場が低迷するなか、DSCCでは主要ブランドで唯一、Appleだけが2022年の出荷台数を前年比で増加すると予測している (2％増の予想、中国主要ブランドで唯一増加するHonor除く)。

下記のグラフは、Appleがその年のiPhone新モデル向けに同年に調達するパネルのモデル別構成比を示したものだ。発売が見込まれる4モデルのうち、Proの2モデルが50％強を占める構成は前年と変わりないが、2022年は5.4インチのminiが無くなり、パネルサイズは6.1と6.7インチに集約される。

また、2022年はProの2モデルのノッチ形状がパンチホールに変更され、バックプレーンにLTPOを採用する。このLTPOは2021年と同様にProの2モデルであるが、2022年モデルのLTPOはSamsung Display (SDC) のほかLG Display (LGD) からも調達する。

2021年の調達量は8700万台、22年は9500万台が見込まれる。サプライヤーはSDC、LGD、BOEの3社で前年から変わりはなく、調達比率もほぼ同様で、SDCが70％強を占める。ちなみに、BOEは旧モデル向けに供給シェアを上げており、将来的にはSDCが半分程度、残りをLGDとBOEが分け合う形になっていく。

Appleが他スマホブランドより好調なのは、中国市場でシェアを上げているためと分析している。中国でのiPhone販売台数は、2020年が2600万台、21年が4800万台と大きく伸びており、22年は6000万台が見込まれる。かつてHuaweiが持っていたハイエンド市場をAppleが最も多く取り込んだことが最大の要因。新モデルの販売が順調に伸びれば、2022年は中国市場でシェアが20％に達し、トップブランドに立つ可能性もある。

また、サプライチェーンに中国企業を積極的に取り込んできたことで、中国市場で自由に販売できていることも、シェア拡大の要因として大きい。

筆者の関心事は、新モデルの価格が大きく値上げされずに、期待どおりに販売を伸ばせるか否かだ。円安の影響により日本では20％もの値上げが予想され、わずかではあるが世界出荷台数を1％程度下振れさせるかもしれない。

今後のロードマップとしては、2022年に初採用するパンチホールを23年から全モデルに適用する可能性が高く、24年にはLCDのSE新モデルへの採用も検討しているようだ。一方で、2024年からはProモデルにアンダーパネル顔認証システム「Face ID」を採用し、25年にはこれを全モデルに展開する。2026年にProモデルは、アンダーパネルFace IDに加えアンダーパネルカメラ (UPC) も採用し、パンチホールを無くすと見込まれる。

パネルサプライヤーに関しては、これまでAppleへの供給実績がない中国CSOTが、Apple向けパネル開発に取り組む戦略であり、数年内には名乗りを上げているかもしれない。