第57回 DSCC田村のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞)

大画面、高画質のアドバンストテレビ市場は２０２２年、ミニＬＥＤバックライト（ＢＬＵ）技術と新型有機ＥＬパネル「ＱＤ―ＯＬＥＤ」の登場によって多様性が高まり、ブランド各社の競争が一段と激しくなった。だが、ロシア／ウクライナ問題や急激なインフレで需要は当初の期待ほど伸びず、２０２３年も苦戦することが予想される。

６５インチのミニＬＥＤ―ＢＬＵ液晶テレビ、ＱＤ―ＯＬＥＤテレビ、ＷＯＬＥＤテレビの平均価格と出荷台数見通しをグラフに示した。かつてはＷＯＬＥＤ一択だったが、ミニＬＥＤ―ＢＬＵの登場で液晶テレビ陣営は単価を上げることに成功し、ＬＥＤの搭載灯数によるが、現状ではＷＯＬＥＤに近い価格で販売されている。

ちなみに、テレビ世界シェア首位のサムスンビジュアルディスプレイ（サムスンＶＤ）のラインアップを見ると、最上位モデルはミニＬＥＤ―ＢＬＵ搭載の８Ｋ液晶、次に４ＫのＱＤ―ＯＬＥＤテレビとなっており、ブランドによってはミニＬＥＤモデルが最上位のケースもある。これは、ＱＤ―ＯＬＥＤ、ＷＯＬＥＤともに８Ｋパネルの量産が難しいため。ＬＧエレクトロニクスは７７インチと８８インチの８Ｋ　ＷＯＬＥＤテレビを商品化済みだが、６０インチ台は発売できておらず、サムスンのＱＤ―ＯＬＥＤには今のところ８Ｋパネルの量産化計画自体がない。

ミニＬＥＤ液晶テレビは参入ブランドの増加で今後も台数が順調に伸びていきそうだが、その多くが中国ブランドであるため、競争は激しさを増している。ＱＤ―ＯＬＥＤテレビは現在のところサムスンとソニーが商品化済みだが、２０２３年には新たにＴＣＬが採用する見通し。ＴＣＬはＷＯＬＥＤテレビを商品化していないため、ＱＤ―ＯＬＥＤで有機ＥＬテレビに初参入するかたちとなる。

ＷＯＬＥＤは日本企業を含めて多くのテレビブランドがすでに採用しており、中国ではスカイワースとハイセンス（東芝）、シャオミーなどが商品化済みだが、中国パネルメーカーが量産化するまでは戦略的に増量拡販する見通しがない。サムスンＶＤとの供給交渉が急転直下でまとまれば大きな需要増が見込めるが、その可能性は現時点ではきわめて薄い。

ＬＧディスプレーは韓国の液晶Ｇ７工場「Ｐ７」の稼働を年末に停止し、将来はこれをＷＯＬＥＤ工場へ転換する構想を持つが、前述の理由から容易に決断できない。一方、サムスンディスプレーもＱＤ―ＯＬＥＤの月産能力を現在の３万枚から効率アップで４万枚へ高める計画を持つが、現状でまだ稼働率に余裕があるため、増強を急ぐ必要はなさそうだ。

需要見通しが厳しいなかで、２０２３年はパネルの多様化がさらに進む。ＱＤ―ＯＬＥＤは現在の５５インチと６５インチに加えて、７７インチを量産化する計画。対するＷＯＬＥＤは、より明るい新型パネル「WＯＬＥＤ　ＥＸ」の量産拡大を進め、ＱＤ―ＯＬＥＤの輝度に対抗、さらに輝度で差別化しようとするミニＬＥＤ液晶を追撃する構えだ。

ＤＳＣＣアジア代表・田村喜男


※本記事中の企業名・用語などは電子デバイス産業新聞様の掲載基準に沿っています（大文字表記や「TV」→「テレビ」など）。

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