第59回 DSCC田村のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞) ※一部データ更新

２０２２年のテレビ市場は、台数ベースで前年比７％減、面積ベースで同５％減とマイナス成長になったとみている。中国・独身の日、米国のブラックフライデー商戦ともに期待されたほどには伸びず、在庫は年央から年末に向けて減少したものの、正常化するには２３年春先まで時間を要することになりそうだ。

厳しい市況のなか迎えた２０２３年は、台数ベースで１％増、面積ベースで４％増を予測。パネル価格の下落で大画面テレビの価格も下がるため面積需要の増加が見込まれるが、ミニＬＥＤバックライトが登場した２１年、ＱＤ―ＯＬＥＤやＷＯＬＥＤ―ＥＸが登場した２２年と比べて目玉は少ない。ハイエンド品が売れる欧米のうち、長引く戦火で欧州市場の低迷が続いており、アドバンストテレビ市場の伸びを抑制することになるだろう。

２０２２年の傾向として、中国ブランドが北米市場以外で世界的にシェアを向上しており、韓国ブランドは押され気味。２３年に韓国ブランドがシェアをどう巻き返していくのかが注目される。

トップシェアのサムスンは２０２３年、ミニＬＥＤ液晶テレビは２２年並みの２３０万台レベルを維持する一方、ＱＤ―ＯＬＥＤテレビは７７インチも投入し、販売エリアを欧米から世界へ展開して、２２年比倍増以上の年間１００万台を狙う。また、現在は１１０インチのみを販売しているマイクロＬＥＤテレビに９９インチと８９インチを追加する見通し。なかでも８９インチは、酸化物ＴＦＴとガラスベースのバックプレーンを組み合わせた初のモデルになりそうだ。

パネル事業を担当するサムスンディスプレー（ＳＤＣ）は、２０２２年にテレビ用液晶パネルの生産から完全撤退した。このため、テレビ事業を統括するサムスンビジュアルディスプレイのパネル調達戦略に注目が集まるが、ＬＧディスプレー（ＬＧＤ）からの調達が噂されたＷＯＬＥＤに関しては交渉に進展がみられない。液晶に関しては、ＳＤＣ撤退に伴い、ＢＯＥからの調達は増やさない一方、他の中国勢や台湾勢からの購入を増やすとみられている。

ＳＤＣと同様に、ＬＧＤもテレビ用液晶の生産を減らしており、韓国のＰ７工場は２０２２年１２月に生産を停止。Ｐ８工場は生産継続中であるものの、ＩＴ用の生産比率を増やしている。中国広州の液晶Ｇ８．５工場も２３年から生産能力を約半分休止させる見通し。ＷＯＬＥＤの販売を拡大するため、２２年はテレビ用に４２インチと９７インチをリリースしたが、２３年は先般発表した２７インチや４５インチを新サイズとしてモニター向けに拡販していく。

ちなみに、ＬＧＤが２０２３年から生産を停止する中国工場の一部と、ＳＤＣが２２年に生産を停止したＴ８工場に関し、インドで液晶新工場の整備を計画しているベダンタが購入を検討しているようだ。並行して新規装置の購入も検討しており、中古か新規のＧ８．５クラスでテレビ用をメーンに、モニター、ノートＰＣ用液晶も合わせて生産を立ち上げたい考え。こうした再編がどこまで具体化するかも注目ポイントの１つになる。

（ＤＳＣＣアジア代表　田村喜男）

※本記事中の企業名・用語などは電子デバイス産業新聞様の掲載基準に沿っています（大文字表記など）。