第61回 DSCC田村のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞)

２０２２年のＦＰＤ製造装置売上高ランキングでは、キヤノンが２年ぶりに首位に返り咲いた。この売上高にはキヤノントッキが含まれており、これをキヤノンとトッキに分けると、ＡＭＡＴが首位、キヤノンが２位、キヤノントッキが４位となる。

トップ１５社のうち、日本企業は半分の８社を占めた。上位２５社に範囲を広げると、韓国が１１社、日本が１０社、米国が３社、中国が１社となり、韓国勢の躍進が目立つようになってきている。

３位までの顔ぶれは変わらないが、以降は投資トレンドの変化に伴って入れ替わりが激しい。ドライエッチングで大型受注を得たウォニックＩＰＳが６位にジャンプアップしたほか、東京エレクトロンもドライエッチが堅調だった。

１２位にランクを上げた日新イオン機器は、主力のイオン注入装置がＬＴＰＳに限らず、ＯｘｉｄｅやＬＴＰＯといった有機ＥＬ用バックプレーン向けにも採用が広がっていることがランクアップの背景にある。

２０２３年については、トップ３の顔ぶれは変わらず、キヤノンが首位を維持すると予想している。ニコンは３位を維持するが、露光装置の減少でシェアを落とす見通し。一方で、ウォニックＩＰＳ、エキシマレーザーアニール装置大手のＡＰシステムズがシェアを上げるとみており、引き続きランキングの入れ替わりが起きそうだ。

ＦＰＤの投資計画は、①パネルメーカーの収益、②中国政府の補助金、③戦略投資案件によって決まる。現在の深刻な需給調整によって①は非常に厳しい状況にあるが、ＤＳＣＣに対する投資案件に関連した情報への引き合いは、引き続き非常に多い。

現在のところ最も引き合いが多いのが、③にあたるＧ８クラスのＩＴ用有機ＥＬおよびマイクロ有機ＥＬ（ＯＬＥＤｏＳ）／マイクロＬＥＤに関する案件。次いで、中国のテレビ用有機ＥＬ投資タイミング、液晶Ｇ１０．５投資計画の復活、Ｇ６フレキシブル有機ＥＬの投資再開（稼働率改善後）に関して、である。

ＩＴ用有機ＥＬへの投資は、サムスンディスプレー（ＳＤＣ）、ＬＧディスプレー（ＬＧＤ）、ＢＯＥの３社が検討しており、ＳＤＣとＬＧＤが先行するとみているが、経営環境の悪化に伴い、アップルが前受金を拠出するのかが注目される。拠出する用意がなければ、資金力に勝るＳＤＣが単独で投資に踏み切らざるを得ないが、その場合アップルはｉＰｈｏｎｅ向け有機ＥＬと同様に、当面はＳＤＣをｉＰａｄやＭａｃｂｏｏｋ用パネルのメーンサプライヤーとしなければならなくなる。

Ｇ１０．５液晶への投資計画は、１件程度であれば、２～３年後に復活する可能性があると考えている。増産投資が一斉に止まったことで、２０２４年以降に需要が順調に増えた場合、その後供給過剰から供給タイトへ移行してくるためだ。需要の回復度合いによっては、２５年ごろに投資計画を再考するメーカーが出てくる可能性は十分にあると考えている。

（ＤＳＣＣアジア代表　田村喜男）

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