第62回 DSCC田村のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞)

２月から値上がりに転じたテレビ用液晶パネルに続き、ＩＴ用パネルにも底入れ感が強まってきた。ノートＰＣ用の価格はまだ横ばいだが、モニター用は４月に一部のサイズでごくわずかながら値上がりに転じた。テレビ用の価格上昇率が５月から鈍化し、その後ピークアウトしていくことを考えると、ＩＴ用の上昇も長続きしない可能性があるが、年央には市中在庫を含めて需給バランスが正常化しそうだ。

テレビ用のサプライチェーン在庫は３～４月でおおよそ正常化した。Ｇ１０．５工場は、５～６月には稼働率を８０％台に落とすと想定されるが、一時は９０％以上にまで引き上がり、稼働率の急上昇に伴って偏光板などの部材供給が一時的に追いつかないという状況も見られている。

一方で、２０２２年のＩＴ市場は過去最低レベルに冷え込んだ。主要ＰＣブランドのノートＰＣ出荷実績はいずれも前年比で２０％以上の台数減少となり、アップルのみがなんとか微増を維持するという状況だった。有機ＥＬ搭載モデルもかなりの数が発売されたが、高額なため販売が低迷した。

こうした状況から、パネル各社はＧ１０．５をはじめとするガラスサイズの大きいラインから稼働率を上げ始めており、その影響はＧ８．５、Ｇ７．５、Ｇ６ラインにも徐々に及びつつある。ＩＴ用の価格が上昇し始めた背景には、パネル各社がテレビ用の生産にラインを振り向けたことも一因であろう。

ただし、価格の反転を手放しでは喜べない。実需自体はいまだに決して強くないからだ。主要ＰＣブランドの２０２３年出荷台数は、いずれも１０％程度の減少になると見込まれている。本年はアップルも例に漏れずマイナスになると予想されており、消費者の購買意欲が戻ってきたわけではない。

このため、かつてはＩＴ用の主力生産ラインだったＧ５．５以下の工場を再編する機運が高まっている。台湾では「イノラックスがＧ５．５以下の工場を閉鎖する」と報じられた。これに対して、イノラックスは「全社的な生産効率を最適化するため、Ｇ５．５のファブ４の生産品目は他のラインで調整する」とコメントし、再編を検討していることを匂わせた。

こうした動きはイノラックスにとどまらない。ＡＵＯはＬ５Ａ工場をマイクロＬＥＤの生産拠点に再編することを検討中で、同ラインで生産していた液晶は他のラインに移管する。また、ＣＥＣパンダは唯一保有していたＧ６工場の稼働を１～３月期に休止したほか、ＬＧディスプレーも４～６月期中にＰ６工場（Ｇ６）の稼働を停止する見通し。つまることころ、Ｇ６以下のアモルファス液晶の生産はいずれも厳しい状況に追い込まれているといえる。

ちなみに余談だが、こうした景況下にあっても、アップルは２０２４年から１２．９インチのｉＰａｄ　Ｐｒｏに有機ＥＬを採用する。１１．１インチモデルにも採用する可能性が高く、当初のスケジュールを変更しない考えのようだ。

（ＤＳＣＣアジア代表　田村喜男）

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