電子デバイス産業新聞 インタビュー (7月13日号掲載)

調査会社のDSCCはこのほど、FPD設備投資＆製造装置調査レポート「Quarterly Display Capex and Equipment Market Share Report」を発刊した。同社FPD技術/設備投資/製造装置担当ディレクターのJayden Lee氏に、韓国、中国の投資動向を中心に直近のホットトピックスについてインタビューした。(聞き手・電子デバイス作業新聞 澤登美英子記者)

澤登：6月6日にアップルから「Vision Pro」が発表されました。今後のXデバイス向けマイクロデイスプレーの投資動向が気になります。

Lee：サムスンディスプレー (SDC) では、A1とA2ファブのリジッド有機ELディスプレー (OLED) のラインを活用し、マイクロOLED (OLEDoS) の量産化に向けパイロットラインで開発を進めている。現状は、バックプレーンやカラーフィルター (CF) 工程はサムスン電子が担い、OLEDの発光素子部分の蒸着～封止をSDCが担っている。SDCでは、今後これらすべてを自社で手がけていく計画だ。技術的なチャレンジをし続ける社風であることと、自社内で手がけることによるコストダウン効果が視野にある。

現在主流のOLEDoSはWOLED方式だが、同社が開発するのはRGBの塗り分け方式だ｡先ごろ発表した米eMagineの買収により､同社の技術やノウハウを活用していくものとみている｡マイクロサイズのOLEDをRGB塗り分け方式で製造することは､WOLEDよりも輝度向上が期待でき､他社と差別化できるメリットがある｡

しかし､まったく新しい試みであり、専用装置も評価装置も無い分野のため、実現はしばらく先になるだろう。2024年には、Galaxyシリーズとしてヘッドマウントディスプレー (HMD) を発表するとみられるが、これにはWOLEDを採用する。

LGディスプレー (LGD) もOLEDoSの投資・開発に意欲はあるが、資金不足で投資は一時保留となっている。

澤登：OLED向けG8.6工場の動向については。

Lee：SDCが投資を決定し、関連装置メーカーなどに対して5月末から順次正式発注 (PO) している。スパッタ装置はH&iruja、ドライエッチング装置はWONIK IPSやICDなどに決まった。また、蒸着機のコストを下げるため、SDCで実績があり、信頼性も確保された前述の韓国真空メーカーを活用し、チャンバーも作ることになった。これらは、重量物である装置の輸送コストを低減できるというメリットがある。蒸着装置はキヤノントッキに決まり、これらはいずれも6月末までには正式POが出されるとみていたが、7月まで伸びるもようだ。

このほか、2026年モデルのApple MacBook Pro向けを視野に、LGDもWOLED以外の、大型OLEDパネルの開発に着手した。投資は遅れているものの、開発意欲は高く、今後も継続する意向だ。投資するとなれば、蒸着装置はSunic systemの可能性が高い。

また、BOEもB16工場での投資を進めているが、7月に計画されていた着工式が、地元政府の要請により半年ほど後ろ倒しになった。2024年11月に装置納入する計画を発表していたが、これが半年後の25年第2四半期末ごろになりそうだ。

初の大型工場でのOLED生産は、まずSDCが2026年に量産を開始し、その後1年ほど遅れてBOEやLGDが参入するシナリオだ。

澤登：大低迷期となった2022年を抜け、各パネル価格も上昇に転じています。液晶 (LCD) パネルの動向については。

Lee：2023年に入ってG10.5工場の稼働率が上がり、パネル価格も上昇しており、今後しばらくはこの状況が続くだろう。従来と異なるのは、稼働率を維持するために、G10.5工場においてモニターを中心としたIT系パネルを生産することだ。中国のBOE、CSOT、HKCはすでにテレビ向けLCDで大きなシェアを持っているが、テレビパネルは価格を上げて展開するのに対し、IT系は価格メリットを出して提案している。IT系パネルは2023年も価格は上昇しないが、生産数量としては伸びる見通しだ。