第68回 DSCC田村喜男のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞)

​​​​​​​ＤＳＣＣは、１１月２８日（火）に「ＤＳＣＣ発 ＦＰＤ産業分析セミナー」を東京コンファレンスセンター・品川　５階大ホールで開催する。魅力あるプログラムを取り揃え、まだ不透明感の強い２０２４年のＦＰＤ産業の大局を洞察する。

ＬＣＤ市場では、中国パネルメーカーが再び工場の稼働調整に入った。工場稼働率は、在庫水準の低下に伴って２～７月にいったん上昇したが、８～９月からテレビの主要ブランドが調達を絞ったことを受け、再びテレビブランドの在庫が積み上がる事態となったためだ。

かつての中国パネルメーカーは、在庫の増加を厭わないプッシュ型の生産戦略をとってきたが、現在は受注生産に近いかたちをとっており、こうした姿勢をとるのはＦＰＤ産業の歴史で初めてのことである。

市中在庫を圧縮するため、１０～１２月期は稼働を大きく調整するもようで、これにより工場稼働率は８５％から７０％後半へ低下する。この傾向は２４年１～３月期まで継続しそうだが、まずはこの稼働調整をパネル各社が足並みを揃えて維持できるかが当面の注目ポイントとなる。

市況はいまだ厳しいが、戦略投資として有機ＥＬの大型パネルへの投資に動きが出ている。サムスン電子が進めるＩＴ用Ｇ８投資に続き、ファインメタルマスク（ＦＭＭ）を使用しない大型有機ＥＬの量産化を目指す動きが活発化。中国でジャパンディスプレイが独自技術「ｅＬＥＡＰ」の量産化を進めているほか、ビジョノックスもアプライド　マテリアルズの装置を使って「ＶＩＰ」の事業化を虎視眈々と狙っている。Ｖ４新工場を建設し、ＩＴ用Ｇ８投資を計画している。

加えて、ノーベル賞を受賞した量子ドット（ＱＤ）も上げ潮だ。有機ＥＬに消極的なＴＣＬやハイセンスなどの中国勢が、当面のハイエンドパネル技術としてＱＤの採用を前面に押し出しており、従来からのＱＤＬＣＤテレビやＱＤ搭載ミニＬＥＤバックライトを積極的に採用してきている。

ＱＤ市場では、独占的な供給能力を有している米ナノシスを昭栄化学工業が先ごろ買収したことも注目を集めており、相対的に海外企業の躍進が目立つなか、日本企業が成長の芽がある分野で名を上げているところも興味深い。

本セミナーでは、こうした流れにあるＦＰＤ市場の現在と今後を大局的な視点から洞察する。ＤＳＣＣのアナリストに加え、提携調査会社カウンターポイントリサーチによるスマホ市場動向、サークルクロスコーポレーション　フェローアナリストの小野記久雄氏によるＯＬＥＤｏＳ／ＬＥＤｏＳ技術解析、恒例となっているみずほ証券シニアアナリストの中根康夫氏をお迎えした「言いたい放題」のオフレコ対談などで、次の流れを読み解いていく。

ぜひ本セミナーを皆様の事業展開にお役立ていただきたい。