電子デバイス産業新聞 (11月23日号)

　調査会社のＤＳＣＣ（Ｄｉｓｐｌａｙ　Ｓｕｐｐｌｙ　Ｃｈａｉｎ　Ｃｏｎｓｕｌｔａｎｔｓ）は、このほど「ＦＰＤ設備投資＆製造装置レポート」を発刊した。さらに１１月２８日に開催される「ＤＳＣＣ発　ＦＰＤ産業分析セミナー」では、ＦＰＤ技術・設備投資・製造装置担当ディレクターのＪａｙｄｅｎ　Ｌｅｅ氏が、韓国・中国の投資動向を中心に日本語で講演する。講演に先立ち、メーントピックスについてインタビューした。

　――年明けにはいよいよアップルのＶｉｓｉｏｎＰｒｏが上市されます。ＡＲ／ＶＲ関連の動きが活発化しそうですね。
　Ｌｅｅ　すでにサムスンディスプレー（ＳＤＣ）が、ＯＬＥＤｏＳ（シリコン基板上に形成する有機ＥＬディスプレー）の量産化に向けパイロットラインで開発を進めているが、ＶｉｓｉｏｎＰｒｏの動向を見定めてからの自社製品開発、となりそうだ。このため、サムスンブランドのＡＲ／ＶＲデバイスは、２０２５年以降になるとみている。ただ、サムスン電子がＳＤＣ以外のパネルを使う可能性もある。
　アップルは、Ｐｒｏというネーミングからも、その高い価格設定からも、今後ＶｉｓｉｏｎＰｒｏの廉価版を発表するとみられている。その際には、ＯＬＥＤｏＳはＶｉｓｉｏｎＰｒｏ同様のソニー製ではなく、中国のＳｅｅＹａなどが提供する可能性もある。まだまだその動向には注視が必要だが、成長市場であることは間違いなく、新興企業の躍進なども考えられる。

　――２４年の主な投資動向について。
　Ｌｅｅ　２４年は、ＩＴパネル向け有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）のＧ８・７工場の投資動向に注目だ。ＳＤＣが投資を決定して拠点整備を進めているほか、ＢＯＥのＢ１６工場の投資がほぼ確定し、２３年末には着工する計画だ。また、ビジョノックスのＶ５工場（中国安徽省）への投資も確定し、ジャパンティスプレイ（ＪＤＩ）も中国安徽省での拠点整備を発表した。
　２３年は投資の観点では本当に低迷した年だったが、２４、２５年はそれぞれ前年比８２％、２５％増の投資額となる。ただし一点、懸念材料となるのは、ビジョノックスとＪＤＩの補助金交付元が同じ行政ということだ。行政が補助金を確保できない場合、どちらかの拠点整備に遅れがでるかもしれない。

　――これら投資の背景は何でしょうか。
　Ｌｅｅ　アップルが２４年に上市するｉＰａｄＰｒｏに、ＯＬＥＤを採用することが要因となっている。２４年は、ＩＴ系パネルでＯＬＥＤが拡大する始まりの年と言えるだろう。
　アップルはｉＰａｄＰｒｏを皮切りに、ｉＰａｄｍｉｎｉやＡｉｒ、ＭａｃＢｏｏｋＰｒｏなどへと徐々に搭載製品を増やしていくとみられ、この傾向はその他ブランドにも波及していく。さらにアップルはフォルダブルにも着手する計画で、ＯＬＥＤはＩＴ系を中心にさまざまなパネルでの搭載が拡大していく見通しだ。

　――技術面でも変化がありそうです。
　Ｌｅｅ　ｉＰａｄＰｒｏに採用されるＯＬＥＤは、ハイブリッドＯＬＥＤと呼ばれる構造であるのが特徴だ。その他のデバイスのＯＬＥＤパネルは、ガラス基板上に発光層などを形成してガラスで封止しているが、ハイブリッドＯＬＥＤは薄膜封止（Thin Film Encapsulation、ＴＦＥ）を用いている。高価格でも売れるｉＰａｄＰｒｏだけが採用できる技術だが、これをきっかけに他ブランドのタブレットなどの価格も引き上げられることで、薄型軽量化に効く同技術も広がっていくとみている。
　このほか、バックプレーンにおける電子移動度向上技術の進歩などがあるが、セミナーにて詳細に解説していく。

（聞き手・構成：電子デバイス産業新聞・澤登美英子記者）