第70回 DSCC田村喜男のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞)

DSCCは、2024年のFPD装置需要は23年比82％増の85億ドルになると予測している。需要が大きく縮小した2023年から大幅に回復するが、液晶への新規工場投資はなく、有機ELの戦略投資案件に限られそうだ。

戦略投資の一つとして注目されるのが、G8.7のIT用有機ELだ。スマートフォン用と同様に、ファインメタルマスク (FMM) を用いたRGB塗り分けで製造され、発光層を2層にするタンデム構造の採用で輝度や寿命、耐久性を高めるかたちになる。

すでにSamsung Display (SDC) が湯井A6ラインの設置を決定し、2024年4-6月期から装置の導入を進める。これに続いてBOEも11月末に成都B16への投資を決定した。工期は約34カ月、総投資額は630億元、月産能力は3.2万枚 (2290×2620mm) で、SDCから1年遅れで装置を導入すると発表した。しかし、まずは前半の1.6万枚のみ確定で、後半の1.6万枚は長期的な計画であり、この分の発注は数年先の見通しである。

将来的にはLG DisplayもIT用G8.7の量産に参入してくる可能性が高いが、投資の可否は今のところ未定。流動資金を確保するため、その資金の一部として、中国広州のG8.5液晶工場の売却交渉を中国メーカーらと進めている。

同じく、IT用有機ELへの投資として注目を集めているのが、FMMを用いないマスクレス蒸着プロセスとフォトリソグラフィーで発光層を形成する技術の実用化だ。ジャパンディスプレイ (JDI) が「eLEAP」、Visionoxが「ViP」と呼ぶ独自技術で事業化を目指しており、量産に向けた動きが具体化してきそうだ。

現時点で投資確度が高いのはVisionox。合肥にG8.7のV5ラインを整備する公算が大きく、2025年後半の装置導入が見込まれている。JDIは安徽省蕪湖市とMOUを結んで中国への進出を決め、G8.7用装置の資金調達がこの2025年後半のスケジュールに間に合わせられるのかが焦点の一つになる。

液晶は新規の投資案件がなく、すでに発表済みである天馬微電子のG8.6廈門「TM19」、CSOTのG8.5広州「T9」などへの一部投資が残っているのみ。新規案件では、Vedantaらが計画しているインドでの工場建設が具体化するかに期待がかかるが、生産するパネルや装置の仕様にまで話がまだ及んでおらず、依然として投資姿勢がはっきりしない。

小型パネルでは、スマートグラスやヘッドセット向けに今後の需要増が見込まれるマイクロ有機EL (OLEDoS) の量産拡大に期待が持てる。首位のソニーはJDIから東浦工場を取得し、新規参入を狙うSDCは米eMaginを買収。SDCはWOLED方式、RGB方式と二つの開発を進めているが、まずはWOLED方式で製品をリリースするようだ。