第73回 DSCC田村喜男のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞)

2023年のFPD製造装置売上高ランキングでは、キヤノンが2年連続で首位を維持した。この売上高にはキヤノントッキが含まれており、キヤノンとトッキを分けた場合には、Applied Materials (AMAT) が首位、キヤノンが2位、キヤノントッキが3位となる。

2023年は、需要減に伴うパネル各社の業績悪化によって、増産計画をはじめとする設備投資意欲が大幅にダウンし、製造装置の需要は前年比で6割近く減少した。国籍を問わず、前工程装置、なかでも液晶向けの構成比が高かったメーカーの苦戦が目立ち、相対的に後工程装置メーカーが順位を上げた。

ランキング上位3社の顔触れは前年と変わらなかったものの、以下は大きく変動した。2022年はトップ15社に日本企業が8社ランクインしていたが、23年は6社にとどまった。一方で、中国メーカーがさらに躍進。2022年はトップ25社で中国メーカーは1社だけだったが、23年は7社がランク入りした。有機ELモジュール用テスターのSuzhou Gacii Optoが圏外から3位に飛び込んできたほか、ラミネーション装置のShenzhen Liande、レーザーを用いたリペア装置やセル切断装置を手がけるCowin Laser (Suzhou) らがトップ15に名を連ねた。

CSOTやTianma Microelectronicsといった中国企業による液晶G8ラインの増強や、韓国Samsung DisplayによるIT用G8.7有機ELラインの新設などによって、2024年は製造装置需要が増加に転じる。BOEなどによるIT用G8.7有機ELラインの新設などによって、25年以降も緩やかな増加基調が継続するとみられるが、かつてのように100億ドルを超える規模にまで回復する見通しはない。

こうした状況を鑑み、製造装置メーカーのなかにはFPD装置事業を需要が堅調な半導体製造装置事業の傘下に組み入れてしまったり、一部の装置から撤退するなど、事業を再編する動きも出てきた。投資や技術のトレンド次第で、今後も事業を再構築する動きが顕在化する可能性がある。

2024年以降の製造装置需要において注目されるのが、XR向けに需要増が見込まれるマイクロ有機EL (OLEDos) の増産投資だ。すでに中国の数社が300mmウエハー対応の新工場を建設するなど投資を進めているが、今後はAppleのVision Proに供給しているソニー、米eMaginを買収したSamsung Displayらが新規投資に踏み切るか注目されており、25年以降のプラス要素となりそうだ。

また、インドで計画されている液晶・有機EL工場の新設が具体化するかにも注目が集まる。VedantaやJindalらが計画中のパネル工場は建設スケジュールがなかなか具体化しないが、交渉は継続されており、決まれば新規装置の需要増につながるだろう。