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FOR IMMEDIATE RELEASE: 09/05/2024
FPD設備投資を上方修正
DSCC アジア代表・田村喜男DSCC Japan (東京) -
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第79回 DSCC田村喜男のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞)
DSCCは、2020-2027年のFPD設備投資 (建屋は含まない製造装置ベース) の累計予測を、前回予測から8%増の746億ドルに上方修正した。液晶、マイクロ有機EL、マイクロLEDは前回比で横ばいだが、フレキシブル有機ELへの投資増額が見込まれることが要因。同期間で有機EL向けの投資額は前回比同14%増の約436億ドルとなる。
増額の要因は、中国メーカーによるフレキシブル有機ELの投資再開だ。スマートフォン向けに加え、タブレットやノートPC向けといったIT分野に用途が拡大していることと、平均パネルサイズの大型化、現有ライン稼働率の好調な推移が投資再開への意欲を後押ししている。
増額要因となった案件の一つが、VisionoxによるV2ラインのフェーズ2投資。ファインメタルマスク (FMM) を用いたRGB塗り分け方式+LTPOバックプレーンを用いたG6ラインで、2025年11月ごろから装置の搬入開始が見込まれる。月産能力は1万5000枚。
二つ目の案件が、CSOTのT5工場におけるG6ラインの整備。これもLTPOを採用する。T5工場は現在、液晶パネルを主力に生産しているが、新たにフレキシブル有機ELも製造することになる。月産1万5000枚を2ライン設置する見通しで、2026年7月からの装置搬入が見込まれている。
さらに、Visionoxに関しては、安徽省合肥市に計画しているG8.7有機EL新工場「V5」について、投資の概要が固まった。まず第1工場のフェーズ1と2でFMMを用いてRGBを成膜する製造ラインを整備し、第2工場のフェーズ1に同社独自のフォトリソ方式「ViP」による製造ラインを整備する。前者は2026年3月、後者は28年に装置の搬入を見込む。ちなみに、いずれもLTPOバックプレーンを採用する。
そのほかに、今後具体化が見込まれる投資案件として、インドにおけるFPD新工場整備が挙げられる。現地資本のVedantaやJindalがG8.7あるいはG10.5で液晶工場の新設を検討中で、現時点ではG8.7を選択する可能性が高いようだが、依然としてインド側が「果たしてこの投資が利益を生むのか」を慎重に見極め中だとの話もあり、補助金による支援などが年内に固まるかが焦点となる。
また、すでに投資額には織り込み済みだったが、Laibaoが酸化物TFT G8.7新工場を計画中である。液晶に加えて電子ペーパーディスプレーの生産も予定している。
VisionoxがV5工場への投資計画を具体化させたことで、ジャパンディスプレイが同じ安徽省 (蕪湖市) で計画しているeLEAPの事業化計画に影響を及ぼす可能性がある。同じ省内では類似する投資案件に認可が下りず、計画地の変更を余儀なくされるかもしれない。
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