第83回 Counterpoint Research 田村喜男のFPD直球解説 (電子デバイス産業新聞)

Counterpoint Research FPD部門 (旧DSCC) では、2025年のFPD需要面積 (液晶+有機EL) の伸び率を前年比6%増、生産能力の増加率を同1.2%増と予測している。引き続き能力増強のペースが小幅にとどまることから、パネル工場の平均稼働率は2024年よりも上昇する見通しだ。

面積ベースでパネル需要の約70%を占めるTV市場について、2024年は前年比ほぼ横ばい、25年は2%増を予測している。平均サイズの大型化が継続し、面積需要を押し上げる。販売が低迷していた中国市場だが、家電購入補助金政策の影響で2024年10-12月期に活況に転じ、24年10-12月期は前年比2桁成長を記録しそうだ。一方、好調が続いている米国市場だが、トランプ第2期政権の関税政策によってインフレが懸念されており、TVの価格が上がれば販売の鈍化が懸念される。

スマホの2024年市場は3%増となり、21年以来3年ぶりのプラスに転じた。2025年は、AIスマホのラインアップ多様化で買い替えがさらに進むと予想され、プラス成長が継続しそうだ。

iPhone向けの液晶パネル出荷が2024年末で終了する。多くの液晶モデルが存在するMacBookやiPadにはLG Display (LGD) 、Sharp、BOEが供給しているが、BOEのシェアが上昇傾向となり、LGDとSharpは苦戦してきている。G8.7有機EL工場の稼働で今後は有機ELの搭載が広がる見通しであるため、徐々に利益確保が難しくなりつつある液晶モデルが長期的にどこまで残っていくのか注目したい。

ちなみに、中国で学習塾への規制が撤廃される見通しで、これに伴い教育関連の補助金政策が打ち出されるのではとの期待が高まっている。実現すればタブレットやモニター市場にプラスの影響が出そうだ。

前述のようなTV用パネルの好調もあって、パネル工場の平均稼働率は2024年10月が77%、11月と12月は83%まで上昇した。トランプ関税を嫌って、セット各社がパネルをはじめとする部材調達を前倒しすることにより、25年初頭は例年よりも工場稼働率が高い状態が続きそうだ。当社の予測によると、FPD (液晶+有機EL) の工場稼働率が2024年の81%から25年は84％に上昇する。

買収により、LGD広州G8.5液晶工場が2025年4月からCSOTの所有となる。これにより、液晶生産能力市場の2025年シェアはBOE 28%、CSOT 20%、HKC 12%となり、3社で6割を占めることとなった。新工場の計画は止まっているが、シェアの差をより大きくするため、BOEはB19の追加投資を決定した。今後CSOTやHKC、CHOTなどからも追加投資 (製造装置の補強) の計画が出てくることに期待したい。