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Korean[10月号] スマートフォン用OLEDに価格反転の兆し
October 11, 2023スマートフォン市場の低迷で価格下落が続いてきたフレキシブル有機ELに、ようやく反転の兆しが出てきた。下がりきった末の「若干の値戻し」と言え、パネル各社の黒字転換には当分至らないが、拡大する一方だった赤字幅を小さくすることには寄与しそうだ。続きを読む
Press Releases
田村喜男の視点 他
[9月号] 緩み始めたFPD工場稼働率
September 7, 2023春先から稼働率の上昇が続いてきたFPD工場だが、8月半ばに潮目が変わって緩み始め、一転して稼働調整の様相を呈してきた。9月は良くて横ばい程度の操業が見込まれ、7-9月期で見ると当初の想定どおり稼働率は1-2％下落しそうだ。続きを読む
[8月号] 遅れ気味の新型iPhone
August 3, 2023今年も4モデルの発売が予定されているアップルのiPhone。今のところ例年どおり9月に発売予定だが、パネルや部材の遅れから、早くも「一部モデルは初期出荷の台数が限定される、あるいは発売時期がずれる」と噂される状況にある。続きを読む
[7月後半号] SDCの投資、開発に注目～OLEDはμから大型まで意欲
July 20, 2023調査会社のDSCCはこのほど、FPD設備投資＆製造装置調査レポート「Quarterly Display Capex and Equipment Market Share Report」を発刊した。同社FPD技術・製造装置担当ディレクターのJayden Lee氏に、韓国、中国の投資動向を中心に直近のホットトピックスについてインタビューした。 (聞き手・電子デバイス作業新聞 澤登美英子記者)続きを読む
[7月前半号] 成長するフォルダブル有機EL
July 6, 2023FPD市場がまだ回復途上にあるなかで、フォルダブル有機ELは成長が続いている分野の一つだ。これまでは韓国勢が事業化の先鞭をつけ、スマートフォンやタブレットのフラッグシップモデルに搭載してきたが、足元では中国勢がパネルの生産拡大と搭載モデル数を積極的に増やす流れにあり、2023年下期～24年初頭にかけて新製品が続々と登場しそうな情勢にある。続きを読む
[6月号] SIDで見た次世代FPD
June 5, 20235月23-25日に米ロサンゼルスで開催されたSIDに4年ぶりに参加した。想像していた以上にブース出展、参加人数ともに盛況で、当社CEOのRoss Youngが務めたキーノートスピーチには2000名様ほどが集まった。半導体業界では米中の対立が先鋭化しているが、ディスプレイ業界では以前にも増して中国企業の巨大な展示が目を引いた。ウォルマートブランドのテレビは中国のチャンホンらがOEM供給していることなどに見るとおり、ディスプレイ分野における米中の結びつきは依然として強い。続きを読む
[5月号] 底入れ感が強まるIT用パネル～Ｇ5.5以下工場の再編機運が高まる
May 9, 20232月から値上がりに転じたテレビ用液晶パネルに続き、IT用パネルにも底入れ感が強まってきた。ノートPC用の価格はまだ横ばいだが、モニター用は4月に一部のサイズでごくわずかながら値上がりに転じた。テレビ用の価格上昇率が5月から鈍化し、その後ピークアウトしていくことを考えると、IT用の上昇も長続きしない可能性があるが、年央には市中在庫を含めて需給バランスが正常化しそうだ。続きを読む
[4月号] FPD設備投資と先端技術動向～4/11セミナーのポイント解説 (2)
April 4, 2023今回セミナーのゲスト質問者、電子デバイス産業新聞・澤登美英子記者による登壇アナリスト (Jayden Lee) への事前インタビュー続きを読む
[3月号 後半] LCD稼働率とTVパネル価格の急上昇でキャッシュマージンが早急に黒字化へ向かう～4/11セミナーのポイント解説 (1)
March 24, 2023いよいよLCDメーカーの本格的な収益改善の流れが見えてきた。2023年第2四半期にはLCD TV用パネルのキャッシュマージンが黒字化する勢いだ【図1】。LCD TVパネル価格が2023年1月から3月にかけて、55インチや65インチの大型サイズで5から10ドルも上昇した。4月単月でも10ドル程度の急上昇が見込まれている。その結果、【図2】のようにLCD TVパネルのキャッシュマージンが2023年第2四半期であっという間に黒字化する勢いだ。このタイミングでFPD事業が黒字化する中国メーカーが出てくるかもしれない。続きを読む
[3月号 前半] 2022年のFPD製造装置ランキング
March 1, 20232022年のFPD製造装置売上高ランキングでは、キヤノンが2年ぶりに首位に返り咲いた。この売上高にはキヤノントッキが含まれており、これをキヤノンとトッキに分けると、AMATが首位、キヤノンが2位、キヤノントッキが4位となる。トップ15社のうち、日本企業は半分の8社を占めた。上位25社に範囲を広げると、韓国が11社、日本が10社、米国が3社、中国が1社となり、韓国勢の躍進が目立つようになってきている。続きを読む