いよいよLCDメーカーの本格的な収益改善の流れが見えてきた。2023年第2四半期にはLCD TV用パネルのキャッシュマージンが黒字化する勢いだ【図1】。LCD TVパネル価格が2023年1月から3月にかけて、55インチや65インチの大型サイズで5から10ドルも上昇した。4月単月でも10ドル程度の急上昇が見込まれている。その結果、【図2】のようにLCD TVパネルのキャッシュマージンが2023年第2四半期であっという間に黒字化する勢いだ。このタイミングでFPD事業が黒字化する中国メーカーが出てくるかもしれない。続きを読む
2022年のFPD製造装置売上高ランキングでは、キヤノンが2年ぶりに首位に返り咲いた。この売上高にはキヤノントッキが含まれており、これをキヤノンとトッキに分けると、AMATが首位、キヤノンが2位、キヤノントッキが4位となる。トップ15社のうち、日本企業は半分の8社を占めた。上位25社に範囲を広げると、韓国が11社、日本が10社、米国が3社、中国が1社となり、韓国勢の躍進が目立つようになってきている。続きを読む
厳しい市況が続くFPD市場だが、車載パネルは2023年も成長が続く。23年の総出荷 (LCD+OLED)は2億枚を超える見通しで、自動車1台あたりパネル2枚以上を搭載する計算になる。電装化率の向上に伴い、今後も右肩上がりが続くはずだ。続きを読む
2022年のTV市場は、台数ベースで前年比7％減、面積ベースで同5％減とマイナス成長になったとみている。中国・独身の日、米国のブラックフライデー商戦ともに期待されたほどには伸びず、在庫は年央から年末に向けて減少したものの、正常化するには23年春先まで時間を要することになりそうだ。続きを読む
リーマン・ショック時に近いパネル市況の悪化に伴って、FPD各社の設備投資計画は多くが凍結または延期される事態となっている。これに伴い、2023年のFPD装置需要は22年比65％減の47億ドルと大幅に縮小すると予想している。そうしたなかでも戦略的な投資案件として進められるのが、G8.7OLEDとOLEDoS (OLED on Silicon) の量産計画だ。前者はタブレットやノートPCなどのIT用、後者はAR/VRへの搭載を意図したものだ。続きを読む
大画面、高画質のアドバンストTV市場は2022年、MiniLEDバックライト技術と新型OLEDパネル「QD-OLED」の登場によって多様性が高まり、ブランド各社の競争が一段と激しくなった。だが、ロシア/ウクライナ問題や急激なインフレで需要は当初の期待ほど伸びず、2023年も苦戦することが予想される。65インチのMiniLED LCD TV、QD-OLED TV、WOLED TVの平均価格と出荷台数見通しをグラフに示した。続きを読む
2022年後半のFPD需要は想定以上の落ち込みをみせており、かつ長期化している。このためFPD各社は足元で過去最大級の稼働調整を実施し、サプライチェーンにおける過剰在庫の圧縮を進めている。これが首尾よくいけば、2023年1-3月期には在庫の正常化や稼働率の回復につながり、価格の反転にも期待が持てそうだ。続きを読む
間もなく2022年の新モデルが発表される見込みのiPhone。世界のスマートフォン市場が低迷するなか、DSCCでは主要ブランドで唯一、Appleだけが2022年の出荷台数を前年比で増加すると予測している (2％増の予想、中国主要ブランドで唯一増加するHonor除く)。続きを読む
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TV用パネルの在庫が近年まれに見るレベルにまで積み上がっている。これに伴い、FPDメーカー各社の工場稼働率も過去最低に近い水準へ下落しており、昨年90％にも達したLCD平均稼働率は2022年6月で75％を下回る状況となった。ロシア／ウクライナ問題やインフレといった諸問題に解決の道筋がつくまで復調の見通しを立てるのは難しく、関連各社はしばらく我慢の時が続きそうだ。続きを読む
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