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田村喜男の視点 他

[10月号] 2023年の市況回復とその後のFPD産業の行方は？～10月11日セミナー開催

October 4, 2022

2022年後半のFPD需要は想定以上の落ち込みをみせており、かつ長期化している。このためFPD各社は足元で過去最大級の稼働調整を実施し、サプライチェーンにおける過剰在庫の圧縮を進めている。これが首尾よくいけば、2023年1-3月期には在庫の正常化や稼働率の回復につながり、価格の反転にも期待が持てそうだ。続きを読む

[9月号] iPhone 14のFPD調達動向

September 1, 2022

間もなく2022年の新モデルが発表される見込みのiPhone。世界のスマートフォン市場が低迷するなか、DSCCでは主要ブランドで唯一、Appleだけが2022年の出荷台数を前年比で増加すると予測している (2％増の予想、中国主要ブランドで唯一増加するHonor除く)。続きを読む

[8月号] 2023年のFPD工場稼働率

August 4, 2022

[解説動画] DSCC Japanのメルマガ読者様向け企画として、アジア代表・田村喜男が本記事を詳細解説した動画 (約20分間 ※再生速度変更可) を無料提供します。ご希望者様は「稼働率動画希望」とメールしてください。翌日中に動画URLをメール返信します。続きを読む

[7月号] 過剰在庫に悩むTV市場

July 12, 2022

TV用パネルの在庫が近年まれに見るレベルにまで積み上がっている。これに伴い、FPDメーカー各社の工場稼働率も過去最低に近い水準へ下落しており、昨年90％にも達したLCD平均稼働率は2022年6月で75％を下回る状況となった。ロシア／ウクライナ問題やインフレといった諸問題に解決の道筋がつくまで復調の見通しを立てるのは難しく、関連各社はしばらく我慢の時が続きそうだ。続きを読む

[6月号] 2023年のFPD製造装置の需要見通しを下方修正

June 17, 2022

DSCCはこのほど、Quarterly Display Capex and Equipment Market Share Report の最新号において、2023年のFPD製造装置の需要見通し (インストールベース) を下方修正した。OLED向けが約35億ドル、LCD向けが約30億ドルの計65億ドルにとどまる見込みだ。ただし2024年には回復し、122億ドルと健全なレベルにまで戻るとみている。続きを読む

[4月号] ロシアのウクライナ侵攻の影響

April 11, 2022

当社の提携調査会社であるDISCIENの分析によると、2022年の世界テレビ需要は460万台減少するとみられる。このうち360万台はロシアのウクライナ侵攻に伴うロシアとウクライナへの直接的影響、残り100万台は中東・アフリカを含む他地域への間接的影響によるものと推測している。続きを読む

[1月号] 2022年のFPD設備投資動向

January 31, 2022

2022年のFPD設備投資は、インストールベースで前年比25％減の126億ドルになると想定している。中国企業の本格参入でIT用LCDの大型化とコモディティー化が進む一方、OLEDではG6からG8.5へ大型化が始まり、「投資のOLEDシフト」がいよいよ強まりそうだ。LCDでは、G10.5のBOE武漢第2工場が決定するか注目される。続きを読む

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